eスポーツ市場の拡大にともない、チーム結成や支援に企業が続々参戦

プロゲーマーたちがスポーツのように大勢の観衆の前で対戦型ゲームを競う「eスポーツ（エレクトロニック・スポーツ）」の市場拡大にともない、スポーツとしての支援やチーム結成などに、企業が続々と参戦している。

eスポーツが将来的にオリンピックの正式競技に採用されることを見据え、実業団チームや練習施設を新設したり、関連機器の売り場を拡充したりする動きが急速に広がっている。

IT企業「イー・ガーディアン」は4月19日、ゲーム関連のサービスに特化した専門施設「大阪 GAMELABO」を大阪・梅田に開設した。

長時間プレーしても疲れにくいイスや、滑らかに動くマウスを備えた専用席（1席あたり約50万円）を12席設け、オンラインの対戦ゲームや家庭用ゲーム機もプレーできる。

イー・ガーディアンは、eスポーツの大会で活躍した社員にボーナスを支給する制度を導入し、チームの強化を図る。

また、関連機器の需要が高まることを見込んだ動きもあり、パソコン販売店「ドスパラ大阪・なんば店」は3月、1階の売り場の6割程度を、マウスなどeスポーツ関連商品の売り場に転換した。

ヨドバシカメラ梅田店も2月、地下1階のパソコン周辺機器売り場にゲームコーナーを設けた。

eスポーツのプロを招いたイベントは、立ち見が出るほどの盛況だったといい、関連機器の売り上げが通常の6倍に増えたとのこと。

さらに、eスポーツコースを新設する学校も増えている。

通信制のルネサンス大阪高校は4月、eスポーツコースを開講し、ゲームの練習をしながら動画製作や配信などを学ぶことができる。

OCA大阪デザイン&IT専門学校も4月にeスポーツを設けた。

ゲーム情報メディア「ファミ通」の浜村弘一代表は「eスポーツ用のゲームソフトが拡充されれば競技人口はさらに増える」と指摘。

日本は海外と比べて普及が遅れており、まだeスポーツという言葉を知らない人も多いため、さらに認知度を高める必要があるが、eスポーツは今後、普及が加速すると予想されている。

世界的な会計事務所PWCは、2021年にはeスポーツの世界市場が、16年の2・6倍の8億7400万ドル（約940億円）に伸びると見込んでいる。

参照：読売新聞

画像：イー・ガーディアン