新日本プロレス次期社長のメイ氏、海外展開や動画配信で勝負

Last updated 6月 15, 2018

プロレス団体の新日本プロレスリングは６月１日付で、タカラトミー前社長のハロルド・メイ氏（54）を社長に迎える。

「コト消費化が進む中、プロレスには大きな可能性がある」とメイ氏は述べた。

日本経済新聞が、日本企業の強みも弱みも熟知するプロ経営者であるメイ氏に勝算を聞いたインタビュー記事によると、新日本プロレスの品質は、世界最大のプロレス団体『ＷＷＥ』を上回るものだというが、放映権や動画配信の収入で差がついているとし、デジタル収益の拡大を課題に挙げた。

売上高の5割を占めるチケット収入は、選手数や会場の都合を考えれば限界があり、放映権や動画配信、広告などライセンスの収入が重要になってくる。

月額制の動画配信『新日本プロレスワールド』の会員は約10万人だが、ＷＷＥの動画配信は世界で150万人の会員がいる。

訪日外国人の集客や海外展開に取り組むとメイ氏。広告などのスポンサーも探し、「将来は動画配信などで世界中の視聴者がスポンサーのロゴを目にします。今がお得ですよ（笑）」と話した。